介護系のお仕事の資格
◆介護職員初任者研修（旧ホームヘルパー２級）
介護職員初任者研修は、はじめて介護のお仕事をめざす介護業界の第一歩の方にむけて、取得する資格です。
介護職員として働くうえで必要な知識と技術、考え方のプロセスを身につけ、基本的な介護業務を行うことができるように研修することを目的としています。
※介護資格制度の変更にともなって、従来のホームヘルパー2級は2013年4月より介護職員初任者研修に移行されました。
◆介護職員実務者研修（旧ホームヘルパー１級相当）
介護職員実務者研修は、専門家として実践的スキルを身につけ働き続けるためのベースとなる「介護過程の展開」や「医療的ケア」などの実践的な介護技術をしっかりと身に付けることができます。
平成27年度（平成28年1月）から介護福祉士国家試験の受験に実務者研修の修了は必須となっています。
・サービス提供責任者へ
◆サービス提供責任者
サービス提供責任者（サ責） とは、介護支援専門員（ケアマネジャー）やケアワーカー（介護福祉士）との連絡・調整など、主にコーディネート業務を行います。
主な仕事は、ケアマネジャーが作成するケアプランに基づき訪問介護計画書を作成して、利用者またはそのご家族様へ説明し、内容について同意を得ます。
他にも、担当ヘルパーとの連絡・調整など、訪問介護サービスにともなう管理業務、ヘルパー（介護員）の指導や育成にも携わります。
サービス提供責任者（サ責）は、（都道府県により異なりますが）介護福祉士の資格を持つ方や、介護職員基礎研修修了者、ヘルパー養成研修1級を修了した方、保健師、看護師、准看護師、ヘルパー養成研修2級の修了者で、実務経験が3年以上（実働日数540日）の方で、この中で一つ以上の条件を満たしていれば、サービス提供責任者になることができます。
◆介護福祉士【国家資格】
介護福祉士は、「社会福祉士及び介護福祉士法」にもとづく介護業務特化の国家資格です。
介護福祉士は、同法第２条第２項において『介護福祉士の名称を用いて、専門的知識及び技術をもつて、身体上又は精神上の障害があることにより日常生活を営むのに支障がある者につき心身の状況に応じた介護を行い、並びにその者及びその介護者に対して介護に関する指導を行うことを業とする者をいう。』と位置づけられています。
介護福祉士資格は、介護を必要とする方がたのさまざまな生活行為・生活動作を支援し、支える知識と技術を有する介護の専門資格として認知されています。
介護福祉士は、社会福祉士及び介護福祉士法（１９８７年５月２６日制定、２００７年１２月５日改正）により定められた介護・福祉分野の国家資格です。
法律では、「介護福祉士の名称を用いて、専門的知識及び技術をもって、身体上又は精神上の障害があることにより日常生活を営むのに支障がある者につき心身の状況に応じた介護を行い、並びにその者及びその介護者に対して介護に関する指導を行うこと」と定義しています。
しかし、資格制度創設後１０年以上を経て、介護福祉士に求められる役割は大きく変化しています。
身の回りの世話をするだけの介護から、高齢者や障害者等の生き方や生活全体にかかわることで利用者の暮らしを支え、自立に向けた介護利用者や家族と共に実践することへと変わってきています。
２００７年の法律改正の際には、「社会福祉士又は介護福祉士は、社会福祉及び介護を取り巻く環境の変化による業務の内容の変化に適応するため、相談援助又は介護等に関する知識及び技能の向上に努めなければならない」と資質向上の責務も加えられました。
・サービス提供責任者、生活相談員、チームリーダー等
◆ケアマネジャー（介護支援専門員）
介護支援専門員とは、要介護者や要支援者の人の相談や心身の状況に応じるとともに、サービス（訪問介護、デイサービスなど）を受けられるようにケアプラン（介護サービス等の提供についての計画）の作成や市町村・サービス事業者・施設等との連絡調整を行う者とされています。
また、要介護者や要支援者の人が自立した日常生活を営むのに必要な援助に関する専門的知識・技術を有するものとして介護支援専門員証の交付を受けた者とされています。
・ケアプランの作成など介護のコーディネート
◆福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員とは、福祉用具専門相談員指定講習を修了した者です。
介護保険制度では福祉用具貸与が保険給付の対象となっているため、指定居宅サービスとして福祉用具貸与事業を行う場合、各事業所に2名以上の福祉用具専門相談員を配置することが定められています。
◆介護事務
介護事務とは、介護サービス施設・事業所などに勤務して通常の受付業務はもちろん、介護報酬請求業務（レセプト作成）や介護に関する手続きが主な仕事です。
介護保険に関する専門知識を求められますが、資格が無くてもお仕事をすることは可能です。
◆レクリエーション介護士1級・2級
対象者はレクリエーション介護士を目指したい方（経験、年齢、資格不要）
具体的な例として介護・福祉施設でレクリエーションを担当する方、地域の介護・福祉施設で有償または無償ボランティア活動をされている方、ご家族や身内の方の介護をされている方となります。
習得スキルは介護の基本的な知識と高齢者との円滑なコミュニケーションスキル、レクリエーションの企画・計画から実行と見直しまでが可能になるレクリエーション介護士は、高齢者へ喜びや生きがいを与え、笑顔にできる介護スタッフ育成を目的として、高齢者とのコミュニケーション能力、レクリエーション知識や実行スキルを身につけるためにできた新しい資格です。
◆介護予防運動指導員
介護予防運動指導員は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターが認定を行う民間資格です。
高齢者ができるだけ自立した生活が送れるように、要介護状態を未然に防ぐことを介護予防といい、介護予防運動指導員は、介護予防のためにその人に合ったプログラムを作成し、筋力向上トレーニングや運動指導等を行う専門家です。
活躍の場は多岐にわたり、介護施設に限らず民間のスポーツクラブ等でも求められる人材になっています。
◆喀痰吸引等研修
介護福祉士や介護職員等が、入居者や利用者の痰の吸引や経管栄養などの特定行為を行う場合は、登録研修機関において定められた研修を修了し、認定証の交付を受けることが義務づけられています。
喀痰吸引等研修とは、「たんの吸引（口腔内、鼻腔内、気管カニューレ内部）」と「経管栄養（胃ろう、腸ろう、経鼻経管栄養）」を行える介護職員等を養成するための研修です。
基本研修と実地研修に分かれていて、両方修了することで、医師の指示や看護師との連携のもと「たんの吸引」「経管栄養」が実施できるようになります。
尚、喀痰吸引等研修は医療行為を行う対象者（不特定多数の方と特定の方）によって研修内容が変わってきます。
※平成23年の社会福祉士及び介護福祉士法の一部改正により、平成24年4月から医療や看護との連携による安全確保が図られていること等、一定の条件の下で介護職員等が痰の吸引等の行為を実施できるようになりました。
◆言語聴覚士
言語聴覚士は医療機関、保健・福祉機関、教育機関など幅広い領域で活動し、コミュニケーションの面から豊かな生活が送れるよう、ことばや聴こえに問題をもつ方とご家族を支援します。
ことばによるコミュニケーションには言語、聴覚、発声・発音、認知などの各機能が関係していますが、病気や交通事故、発達上の問題などでこのような機能が損なわれることがあります。
言語聴覚士はことばによるコミュニケーションに問題がある方に専門的サービスを提供し、自分らしい生活を構築できるよう支援する専門職です。
また、摂食・嚥下の問題にも専門的に対応します。
ことばによるコミュニケーションの問題は脳卒中後の失語症、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐に渡り、小児から高齢者まで幅広く現れます。
言語聴覚士はこのような問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行います。
このような活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職、ケースワーカー・介護福祉士・介護支援専門員などの保健・福祉専門職、教師、心理専門職などと連携し、チームの一員として行うお仕事です。
◆作業療法士（Occupational Therapist：OT）【国家資格】
作業療法士は、「理学療法士及び作業療法士法」にもとづく国家資格です。
OT（Occupational Therapist）と呼ばれることもあります。
病院やリハビリテーションセンター、老人センター、福祉施設などで、いろいろな作業を通じて、患者が失った身体の機能と社会適応能力を回復していく。
その「作業」とは、日常生活のなかの動きや園芸、陶芸、工芸、手芸など。日常生活では、食事をしたり、歯を磨いたり、掃除をしたりと、知らず知らずのうちに身体のいろいろな機能を使っております。
花や木の世話をすることでは、腕だけでなく足腰の筋力がアップするし、粘土をこねて成形していくことで指や手を細かく動かせるようになっていきます。
患者の状態や目的に応じて作業を選び、精神面をケアしながら、リハビリテーションを進めていくのが作業療法士の役割であります。
普通の人にとっては簡単な作業でも、患者にはとても困難で、作業を投げ出すことも多い。決して諦めずに、優しく対応できるなど、根気と優しさも必要なお仕事です。
作業療法士になるためには、養成課程を持つ専門学校や短大などで3年間以上学び、国家試験を受けます。
◆理学療法士（Physical Therapist：PT）【国家資格】
理学療法士はPhysical Therapist（PT）とも呼ばれる職業です。
理学療法士というのは病気や怪我などによって身体的な動作が制限される方に対してさまざまなリハビリを行うお仕事です。
スポーツ選手だけでなく、病院やリハビリテーション施設などさまざまな場で活躍できるのが、理学療法士という仕事の魅力といえます。
主な仕事は、事故や病気、スポーツ中の怪我などによって身体に障害を持った方や、身体機能の衰えた高齢者に対して、理学療法をおこなうことです。
理学療法士は人体について熟知し、状況に応じて動作を指導するスペシャリストといえます。
理学療法士として活躍するためには、人体の構造を理解した上で個々に応じたリハビリ計画を提案し、実践していくスキルが必要不可欠です。
理学療法士は、運動療法と物理療法という2つのパターンを使って患者さんの身体機能を改善していきます。
運動療法というのは、患者さんに実際に体を動かしてもらうことで関節や筋肉の回復を目指す手法のことです。
これに対して物理療法というのは、温熱療法や電気刺激といった方法で患者さんの治療を行うことをいいます。
さらに、身体機能の衰えや怪我を防ぎ、パフォーマンスを向上させるための指導を行うのも理学療法士の大切な仕事の1つです。
理学療法士がいくら提案しても、最終的に病気や怪我に立ち向かうのは本人です。理学療法士は単にリハビリを指導するだけでなく、患者さんと良好なコミュニケーションを取りながらやる気を引き出していくことが大切といえます。
理学療法士は病院やリハビリテーション施設、老人ホームなどで勤務します。寝返る、起き上がる、立ち上がる、歩くといった運動機能の改善のためのリハビリ指導を行います。
また、予防医学の重要性が注目される昨今では、歩けなくなる、立てなくなるといった状況を予防するためのリハビリも必要とされています。
日本では高齢化が進んでおり、これに伴って理学療法士が必要とされる場面が多くなります。
病院や介護施設でのリハビリのほか、身体機能の衰えを予防するために理学療法士が必要とされるケースも増えていくはずです。
介護職員初任者研修は、はじめて介護のお仕事をめざす介護業界の第一歩の方にむけて、取得する資格です。
介護職員として働くうえで必要な知識と技術、考え方のプロセスを身につけ、基本的な介護業務を行うことができるように研修することを目的としています。
※介護資格制度の変更にともなって、従来のホームヘルパー2級は2013年4月より介護職員初任者研修に移行されました。
◆介護職員実務者研修（旧ホームヘルパー１級相当）
介護職員実務者研修は、専門家として実践的スキルを身につけ働き続けるためのベースとなる「介護過程の展開」や「医療的ケア」などの実践的な介護技術をしっかりと身に付けることができます。
平成27年度（平成28年1月）から介護福祉士国家試験の受験に実務者研修の修了は必須となっています。
・サービス提供責任者へ
◆サービス提供責任者
サービス提供責任者（サ責） とは、介護支援専門員（ケアマネジャー）やケアワーカー（介護福祉士）との連絡・調整など、主にコーディネート業務を行います。
主な仕事は、ケアマネジャーが作成するケアプランに基づき訪問介護計画書を作成して、利用者またはそのご家族様へ説明し、内容について同意を得ます。
他にも、担当ヘルパーとの連絡・調整など、訪問介護サービスにともなう管理業務、ヘルパー（介護員）の指導や育成にも携わります。
サービス提供責任者（サ責）は、（都道府県により異なりますが）介護福祉士の資格を持つ方や、介護職員基礎研修修了者、ヘルパー養成研修1級を修了した方、保健師、看護師、准看護師、ヘルパー養成研修2級の修了者で、実務経験が3年以上（実働日数540日）の方で、この中で一つ以上の条件を満たしていれば、サービス提供責任者になることができます。
◆介護福祉士【国家資格】
介護福祉士は、「社会福祉士及び介護福祉士法」にもとづく介護業務特化の国家資格です。
介護福祉士は、同法第２条第２項において『介護福祉士の名称を用いて、専門的知識及び技術をもつて、身体上又は精神上の障害があることにより日常生活を営むのに支障がある者につき心身の状況に応じた介護を行い、並びにその者及びその介護者に対して介護に関する指導を行うことを業とする者をいう。』と位置づけられています。
介護福祉士資格は、介護を必要とする方がたのさまざまな生活行為・生活動作を支援し、支える知識と技術を有する介護の専門資格として認知されています。
介護福祉士は、社会福祉士及び介護福祉士法（１９８７年５月２６日制定、２００７年１２月５日改正）により定められた介護・福祉分野の国家資格です。
法律では、「介護福祉士の名称を用いて、専門的知識及び技術をもって、身体上又は精神上の障害があることにより日常生活を営むのに支障がある者につき心身の状況に応じた介護を行い、並びにその者及びその介護者に対して介護に関する指導を行うこと」と定義しています。
しかし、資格制度創設後１０年以上を経て、介護福祉士に求められる役割は大きく変化しています。
身の回りの世話をするだけの介護から、高齢者や障害者等の生き方や生活全体にかかわることで利用者の暮らしを支え、自立に向けた介護利用者や家族と共に実践することへと変わってきています。
２００７年の法律改正の際には、「社会福祉士又は介護福祉士は、社会福祉及び介護を取り巻く環境の変化による業務の内容の変化に適応するため、相談援助又は介護等に関する知識及び技能の向上に努めなければならない」と資質向上の責務も加えられました。
・サービス提供責任者、生活相談員、チームリーダー等
◆ケアマネジャー（介護支援専門員）
介護支援専門員とは、要介護者や要支援者の人の相談や心身の状況に応じるとともに、サービス（訪問介護、デイサービスなど）を受けられるようにケアプラン（介護サービス等の提供についての計画）の作成や市町村・サービス事業者・施設等との連絡調整を行う者とされています。
また、要介護者や要支援者の人が自立した日常生活を営むのに必要な援助に関する専門的知識・技術を有するものとして介護支援専門員証の交付を受けた者とされています。
・ケアプランの作成など介護のコーディネート
◆福祉用具専門相談員
福祉用具専門相談員とは、福祉用具専門相談員指定講習を修了した者です。
介護保険制度では福祉用具貸与が保険給付の対象となっているため、指定居宅サービスとして福祉用具貸与事業を行う場合、各事業所に2名以上の福祉用具専門相談員を配置することが定められています。
◆介護事務
介護事務とは、介護サービス施設・事業所などに勤務して通常の受付業務はもちろん、介護報酬請求業務（レセプト作成）や介護に関する手続きが主な仕事です。
介護保険に関する専門知識を求められますが、資格が無くてもお仕事をすることは可能です。
◆レクリエーション介護士1級・2級
対象者はレクリエーション介護士を目指したい方（経験、年齢、資格不要）
具体的な例として介護・福祉施設でレクリエーションを担当する方、地域の介護・福祉施設で有償または無償ボランティア活動をされている方、ご家族や身内の方の介護をされている方となります。
習得スキルは介護の基本的な知識と高齢者との円滑なコミュニケーションスキル、レクリエーションの企画・計画から実行と見直しまでが可能になるレクリエーション介護士は、高齢者へ喜びや生きがいを与え、笑顔にできる介護スタッフ育成を目的として、高齢者とのコミュニケーション能力、レクリエーション知識や実行スキルを身につけるためにできた新しい資格です。
◆介護予防運動指導員
介護予防運動指導員は、地方独立行政法人東京都健康長寿医療センターが認定を行う民間資格です。
高齢者ができるだけ自立した生活が送れるように、要介護状態を未然に防ぐことを介護予防といい、介護予防運動指導員は、介護予防のためにその人に合ったプログラムを作成し、筋力向上トレーニングや運動指導等を行う専門家です。
活躍の場は多岐にわたり、介護施設に限らず民間のスポーツクラブ等でも求められる人材になっています。
◆喀痰吸引等研修
介護福祉士や介護職員等が、入居者や利用者の痰の吸引や経管栄養などの特定行為を行う場合は、登録研修機関において定められた研修を修了し、認定証の交付を受けることが義務づけられています。
喀痰吸引等研修とは、「たんの吸引（口腔内、鼻腔内、気管カニューレ内部）」と「経管栄養（胃ろう、腸ろう、経鼻経管栄養）」を行える介護職員等を養成するための研修です。
基本研修と実地研修に分かれていて、両方修了することで、医師の指示や看護師との連携のもと「たんの吸引」「経管栄養」が実施できるようになります。
尚、喀痰吸引等研修は医療行為を行う対象者（不特定多数の方と特定の方）によって研修内容が変わってきます。
※平成23年の社会福祉士及び介護福祉士法の一部改正により、平成24年4月から医療や看護との連携による安全確保が図られていること等、一定の条件の下で介護職員等が痰の吸引等の行為を実施できるようになりました。
◆言語聴覚士
言語聴覚士は医療機関、保健・福祉機関、教育機関など幅広い領域で活動し、コミュニケーションの面から豊かな生活が送れるよう、ことばや聴こえに問題をもつ方とご家族を支援します。
ことばによるコミュニケーションには言語、聴覚、発声・発音、認知などの各機能が関係していますが、病気や交通事故、発達上の問題などでこのような機能が損なわれることがあります。
言語聴覚士はことばによるコミュニケーションに問題がある方に専門的サービスを提供し、自分らしい生活を構築できるよう支援する専門職です。
また、摂食・嚥下の問題にも専門的に対応します。
ことばによるコミュニケーションの問題は脳卒中後の失語症、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐に渡り、小児から高齢者まで幅広く現れます。
言語聴覚士はこのような問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行います。
このような活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職、ケースワーカー・介護福祉士・介護支援専門員などの保健・福祉専門職、教師、心理専門職などと連携し、チームの一員として行うお仕事です。
◆作業療法士（Occupational Therapist：OT）【国家資格】
作業療法士は、「理学療法士及び作業療法士法」にもとづく国家資格です。
OT（Occupational Therapist）と呼ばれることもあります。
病院やリハビリテーションセンター、老人センター、福祉施設などで、いろいろな作業を通じて、患者が失った身体の機能と社会適応能力を回復していく。
その「作業」とは、日常生活のなかの動きや園芸、陶芸、工芸、手芸など。日常生活では、食事をしたり、歯を磨いたり、掃除をしたりと、知らず知らずのうちに身体のいろいろな機能を使っております。
花や木の世話をすることでは、腕だけでなく足腰の筋力がアップするし、粘土をこねて成形していくことで指や手を細かく動かせるようになっていきます。
患者の状態や目的に応じて作業を選び、精神面をケアしながら、リハビリテーションを進めていくのが作業療法士の役割であります。
普通の人にとっては簡単な作業でも、患者にはとても困難で、作業を投げ出すことも多い。決して諦めずに、優しく対応できるなど、根気と優しさも必要なお仕事です。
作業療法士になるためには、養成課程を持つ専門学校や短大などで3年間以上学び、国家試験を受けます。
◆理学療法士（Physical Therapist：PT）【国家資格】
理学療法士はPhysical Therapist（PT）とも呼ばれる職業です。
理学療法士というのは病気や怪我などによって身体的な動作が制限される方に対してさまざまなリハビリを行うお仕事です。
スポーツ選手だけでなく、病院やリハビリテーション施設などさまざまな場で活躍できるのが、理学療法士という仕事の魅力といえます。
主な仕事は、事故や病気、スポーツ中の怪我などによって身体に障害を持った方や、身体機能の衰えた高齢者に対して、理学療法をおこなうことです。
理学療法士は人体について熟知し、状況に応じて動作を指導するスペシャリストといえます。
理学療法士として活躍するためには、人体の構造を理解した上で個々に応じたリハビリ計画を提案し、実践していくスキルが必要不可欠です。
理学療法士は、運動療法と物理療法という2つのパターンを使って患者さんの身体機能を改善していきます。
運動療法というのは、患者さんに実際に体を動かしてもらうことで関節や筋肉の回復を目指す手法のことです。
これに対して物理療法というのは、温熱療法や電気刺激といった方法で患者さんの治療を行うことをいいます。
さらに、身体機能の衰えや怪我を防ぎ、パフォーマンスを向上させるための指導を行うのも理学療法士の大切な仕事の1つです。
理学療法士がいくら提案しても、最終的に病気や怪我に立ち向かうのは本人です。理学療法士は単にリハビリを指導するだけでなく、患者さんと良好なコミュニケーションを取りながらやる気を引き出していくことが大切といえます。
理学療法士は病院やリハビリテーション施設、老人ホームなどで勤務します。寝返る、起き上がる、立ち上がる、歩くといった運動機能の改善のためのリハビリ指導を行います。
また、予防医学の重要性が注目される昨今では、歩けなくなる、立てなくなるといった状況を予防するためのリハビリも必要とされています。
日本では高齢化が進んでおり、これに伴って理学療法士が必要とされる場面が多くなります。
病院や介護施設でのリハビリのほか、身体機能の衰えを予防するために理学療法士が必要とされるケースも増えていくはずです。
